2005年夏・教採
「あたるも八卦あたらぬも八卦予想キーワード」E

@学習指導要領の一部改正等のポイント…こんなのは、もう当サイトをご覧の方は全員ご存じではあると思われますが、確認しておいてください。@学習指導要領の基準性を踏まえた指導の一層の充実、A「総合的な学習の時間」の一層の充実、B個に応じた指導の一層の充実、ですね。「3つの充実」と憶えておきましょう。それぞれの内容を調べてください。とりわけ「基準性」とはなにか、ですね。これは昨年度も出題されました。

APISA・TIMSS…PISAは、OECD経済協力開発機構の実施する「生徒の学習到達度調査」ですね。最近では2003年7月に調査がありまして、ゆとり教育批判の根拠となったことで有名になった調査です。TIMSSは、IEA国際教育到達度評価学会が実施する「国際数学・理科教育動向調査」です。最近では2003年2月に実施されました。前者は記述式の調査、後者は選択式の調査です。

 もう少し詳しく述べましょう。PISAは、「知識や技能を実生活の場面で活用する力に関する調査」で、今回の結果は、
φ数学的・科学的リテラシー、問題解決能力が1位グループである。
φただし読解力はOECD平均と同じで低下傾向にあり世界トップといえない。
φ授業を受ける姿勢はいいが学ぶ内容に興味ある生徒は少ない、学校以外の勉強時間は短い。
 TIMSSは、「学校のカリキュラムで学んだ知識や技能等の習得状況に関する調査」で、今回の結果は、
φ児童生徒の学力が全体として国際的にみて上位。
φ小学校理科、中学校数学は前回(1999年)より低下
φ数学・理科について、勉強は楽しいが得意な教科であると思う生徒は少ない。
ということです。
 両者の結果を受け、文部科学省は国立教育研究所とチームを組んで、「PISA、TIMSS対応ワーキンググループ」を結成し、この調査結果を分析、指導の改善点の模索を提起しています。学力向上について、@「全国学力調査」の実施と評価システムの開発、A「学習指導要領」全体の見直し、B「授業改善」の徹底、C「読解力向上のためのプログラム」の実施、を中心に対策を練っているようです。
 できればここに、平成14年度の「高等学校教育課程実施状況調査報告書」が示す各教科ごとの指導上の改善点をみておいてもよいでしょう。

B道徳教育推進状況調査…文科省は15年10月から12月にかけて、こんな調査をしてまして、その結果を16年11月に公開してます。14年度の実績として、道徳の時間実施率は、小で35.5時間、中で33.6時間でした。基準が35時間なのでまずまずですね。これは平成9年度より増えている数値です。道徳教材として「こころのノート使用率が高いです。

 C教科書無償給付…これは参考程度にどうぞ。昭和38(1963)年以来、教科書はタダです。平成16年度予算額は403億円、約1092万人の義務教育段階の児童生徒に、1億997万冊の教科書が供給されました。広島では教科書に関する法規の問題が出たようです。詳しくは問題を見ていませんのでまだわかっておりません。関連法規として著作権について確認しておくのがいいでしょう。

D心理学…大阪府の心理学は人物中心でしょう。昨年とあんまりかわらんでしょうから、例のヴィゴツキーのほか、レヴィン、ギルフォード、ピアジェ、コールバーグを押さえておけばいいでしょう。あと、忘却曲線も大阪府は好きです。

E教育史…日本教育史、これはでない。夏のオバケよりでない。でないがでたら困る分野。ということでほんとにオバケ。だから、ちょっとだけ触れておきましょう。
 @明治5年の学制⇒「学は身を立るの財本」、12年の教育令⇒田中不二麻呂、19年の学校令⇒森有礼、23年の教育勅語。
 A義務教育が6年制になったのは、明治40年である。明治33年の改正小学校令が義務教育年限の延長を奨励したのを受けたわけである。
 B教育基本法は「教育の根本法」で、田中二郎、田中耕太郎の強い影響のもとに立案された。教育刷新委員会も憶えておこう。
 C江戸時代思想家として、大阪府が好きなのは、なぜか石田梅岩・『都鄙問答』、広瀬淡窓・咸宜園、中江藤樹・『翁問答』ですね。荻生徂徠・『弁道』『弁名』『論語徴』と伊藤仁斎『論語古義』も小耳にはさんどきましょか。

 西洋教育史は、「ルソー、ペスタロッチ、フレーベル」、「ルソー、ペスタロッチ、フレーベル」、「ルソー、ペスタロッチ、フレーベル」、「ルソー、ペスタロッチ、フレーベル」。呪文のように唱えましょう。この順番です。なにを書いた思想家かは、もういいでしょうが、順に『エミール』、『隠者の夕暮れ』、『人間の教育』。フレーベルは恩物も注意です。余力ある方は、「コメニウス、ルソー、ペスタロッチ、フレーベル、ヘルバルト、デューイ」の順番で、著作もいっしょに憶えときましょう。

F教育法規…これはね、みなさんもう覚え切っているでしょうから、あえていいますと、地方公務員法と教育公務員特例法を覚えておけばいいですね。地公法32⇒法令、上司の職務上の命令に従う義務、地公法33⇒信用失墜行為の禁止、地公法34⇒秘密を守る義務、地公法35⇒職務専念義務、特例法は研修のところ要チェックです。当サイトの携帯版(このページの一番上に携帯絵文字がありますので、それをクリック)に精選していますから、みておいてください。あと、気になるのは教育基本法の前文および1条、2条。教基法改正答申を直截問題化するのがはばかられるのか、ここを尋ねてくるのが今年を含めて最近の傾向ですから。

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